社会学：リモートワークが、従業員間の協力に影響していた

全社的なリモートワークは、従業員同士の協力ネットワークをサイロ化させ、定例ミーティンなどのリアルタイムのコミュニケーションを減少させたことが、米国マイクロソフト社の約6万1000人の従業員を対象に2019年12月～2020年6月に実施されたケーススタディーから明らかになった。この結果についての報告が、Nature Human Behaviour に掲載される。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が始まった当初の在宅勤務という方策によって、多くの企業はほぼ全ての従業員をリモートワークへと速やかに移行させた。今回、Longqi Yangたちは、こうした仕事のパターンの変更を使って、全社的なリモートワークが、協力およびコミュニケーションのパターンに及ぼす影響を調べた。彼らは、米国マイクロソフト社の従業員の電子メール、電話、定例ミーティング、定期的ではないミーティング、インスタントメッセージなどの大規模な匿名化データを用いて、同僚の多くがオフィスワークからリモートワークへと移行するにつれて、これらのコミュニケーションがどのように変化したかを調べた。その結果、全社的なリモートワークによって、他グループの同僚とのつながりが減少し、別のグループ間の橋渡しをする（ひいては新たな情報へのアクセスの機会をもたらし得る）同僚と過ごす時間を減少したことが分かった。また、リモートワークによって、定例の音声通話やビデオ電話といったリアルタイムコミュニケーションが減少し、電子メールやボイスメールやインスタントメッセージの量が増加して、1週間の平均勤務時間が増えた。

Yangたちは、全社的なリモートワークによって、コミュニケーションおよび協力のパターンが変化し、グループを越えたチームワークの機会が減少する可能性があると示唆している。

doi: 10.1038/s41562-021-01196-4

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