成人後の経済的負担を予測する小児期の危険因子

小児期において、成人後に福祉利用、肥満、犯罪行為といった経済的負担を負うことになる最大の人口集団を予測することが可能であるとの報告が掲載される。この研究は、数十年後に肯定的な結果を得るために若年期の介入の微調整を試みる政策立案者や保健医療の専門家たちにとって重要な意味を持つ。

Avshalom CaspiおよびTerrie Moffittの研究チームは、複数の行政データベースを、1037人のニュージーランド人を3～38歳の期間に定期的に評価した出生コホート研究「ダニディン縦断研究」で得られたデータと関連づけた。その結果、成人後の経済的負担の約80%を人口のわずか20%に関連づけられること、またこの集団を早くも3歳の時点で高い精度で特定可能なことが分かった。この「高コスト」グループは、社会経済的に恵まれない環境で成長し、児童虐待を受け、小児期のIQテストの点数が低く、幼児期の自制心が弱い傾向があった。また今回の研究の結果、「高コスト」グループは刑法犯罪の81%、福祉給付の66％、薬剤処方の78%、過剰肥満の40%を占めることも判明した。

著者たちは、「高コスト」グループの大半が、「脳の健康」上の大きなハンディキャップといった極めて不利な状況から人生を始めることから、そうした人々に経済的負担の責任を問うべきではないと指摘している。むしろ、経済的負担を大きく削減しながら成人後の健康および社会福祉を改善するための小児期介入の有用性が今回明らかとなったことから、小児期に被る不利益の影響を改善することが、社会の全ての成員にとって有益となる可能性があると著者たちは示唆している。

doi: 10.1038/s41562-016-0005

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