【環境科学】米国本土の隣接する州の間での汚染物質の交換

米国の各州における大気汚染関連死の約半数は、州外での汚染物質の排出に起因すると考えられるという研究結果を報告する論文が、Nature に掲載される。この知見は、2005年から2018年までの米国本土の48州のデータに基づいている。

微粒子状物質やオゾンなどの汚染物質への長期曝露は、早期死亡のリスクを高めることがある。大気汚染の緩和は、主に局地的な大気汚染度と汚染源に重点が置かれてきたが、隣接州などの遠方の発生源での汚染物質の排出による影響もある。

今回、Steven Barrettたちの研究チームは、米国本土の48州の間で起こっている汚染物質の交換を推定し、2005、2011、2018年の電力、産業、民生、道路輸送、海運、鉄道、航空の各部門からの汚染物質の排出が早期死亡に及ぼす影響を評価した。その結果、汚染物質の排出州の州外での排出関連死の割合は、2005年の53%から、2011年に45%、2018年に41%に減少し、2005年、2011年、2018年の他州での排出を原因とする早期死亡は、人口10000人当たりの死者数、絶対数共にニューヨーク州が最も多かった。また、電力部門は、汚染物質の排出の影響における州外への影響の占める割合が最も大きかった。これに対して、電力部門からの排出量の削減により、州外の早期死亡者が、2005年から2018年までに約1万3000人減少したと推定されている。

Barrettたちは、大気汚染度目標を達成するためには各州間の協調的アプローチが必要だという考えを提起している。

doi:10.1038/s41586-020-1983-8

「Nature 関連誌注目のハイライト」は、ネイチャー広報部門が報道関係者向けに作成したリリースを翻訳したものです。より正確かつ詳細な情報が必要な場合には、必ず原著論文をご覧ください。

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