【情報理論】経済力のある国では過去より未来に関するグーグル検索が多い

一人当たり国内総生産（GDP）の高い国々のインターネット利用者は、過去より未来に関する情報を検索する頻度が高いことがわかった。これは、グーグルの検索クエリーの定量的分析によって導き出された結論であり、オンラインでの行動と現実世界の経済指標が関係している可能性を示している。この研究結果を報告する論文が、今週、Scientific Reportsに掲載される。

インターネットやそのほかの技術システムの利用が増えると、ますます大量のデータが生成されるが、その実証的分析を行うと（インフルエンザの大流行から株式市場の出来高までの）現実世界の社会現象に関する手がかりが得られる。今回、T Preis、H S Moat、H E StanleyとS R Bishopは、45か国のインターネット利用者による2010年中のグーグルの検索クエリーを調べて、翌年（2011年）に関する検索量と前年（2009年）に関する検索量の比率を算出し、この比率を「future orientation index（未来志向指数）」と名づけた。次に、各国について、この指数と一人当たりGDPを比較したところ、グーグル利用者が将来に関する検索をより頻繁に行う国で一人当たりGDPが高くなる傾向が強く見られた。

この結果は、1つの国の経済的繁栄とその国民のインターネット上での情報探索行動との間に一定の関係が存在している可能性を示唆している。

doi:10.1038/srep00350

「Nature 関連誌注目のハイライト」は、ネイチャー広報部門が報道関係者向けに作成したリリースを翻訳したものです。より正確かつ詳細な情報が必要な場合には、必ず原著論文をご覧ください。

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