【環境】国際貿易を介したPM2.5汚染の健康被害

2007年の微小粒子状物質汚染関連の若年死に関して、大気を経由して輸送された汚染物質と国際貿易による大気汚染に関連した若年死が100万人以上にのぼることが、大気汚染状況と若年死に関する全球的分析によって明らかになった。この結果を報告する論文が、今週掲載される。

微小粒子状物質（PM2.5）は、全世界の外気汚染による若年死の90％以上の原因だと考えられている。各種産業、乗り物など地元を発生源とする汚染物質が、周辺住民の心疾患、肺がんなどの疾患への感受性に影響すると考えられているが、国際貿易に組み込まれた大気汚染の移転が全世界の人々の健康に及ぼす影響はよく分かっていない。

今回、Qiang Zhangたちの研究チームは、2007年のPM2.5汚染に関連した全世界の若年死345万例を評価して、その約12％が死亡地以外の地域で排出された汚染物質に関連し、約22％が生産地と消費地の異なる物品・サービスに関連していたことを明らかにした。この新知見は、国際貿易に伴うPM2.5汚染の健康影響の方が、大気を経由した汚染物質の長距離輸送に伴うPM2.5汚染の健康影響よりも甚大であることを示唆している。

doi:10.1038/nature21712

「Nature 関連誌注目のハイライト」は、ネイチャー広報部門が報道関係者向けに作成したリリースを翻訳したものです。より正確かつ詳細な情報が必要な場合には、必ず原著論文をご覧ください。

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