気候科学：気候変動を緩和するための土地利用変化の効率の評価
Nature 564, 7735 doi: 10.1038/s41586-018-0757-z
原生植物や土壌は炭素を大量に貯蔵しており、農業の拡大による炭素の損失は、農業生産に伴う排出と合わせて、温室効果ガス排出量の約20〜25％を占めているため、土地利用の変化は気候政策に非常に重要である。気候戦略の大半では、陸域の炭素を維持または増加させながら、2050年までに50％以上増加すると予想される食料需要を満たす必要がある。全球の土地面積が有限であることは、こうした戦略の実現には、炭素貯蔵と食料生産の両方で全球の土地利用効率を高める必要があることを示唆している。しかし、土地利用変化の効率を温室効果ガス排出量の観点から測定することは、特に土地のアウトプットが変化する場合（例えば、食料を別のものに変えたり、食料から森林の炭素貯蔵へと変えたりする場合）には困難である。直感的に、1 haの土地の生産力がトウモロコシで高く、森林で低いのであれば、トウモロコシがより効率の高い土地利用であるはずであり、その逆も同様である。しかし、この違いとそのバランスが変化する収量を定量化するには、さまざまなアウトプット、種々の農業的インプット（肥料など）からの排出、降雨や土壌などの物理的要因による土地それぞれの潜在生産力を考慮に入れた共通の測定基準が必要である。本論文で我々は、1 haの土地のアウトプットの種類、アウトプット量、生産過程の変化が、全球の炭素貯蔵能力と温室効果ガスの総排出量の削減にどのように寄与するかを測定する炭素便益指数（carbon benefits index）を提案する。この指数は、生物多様性などの生態系の価値を評価するものではなく、それらは別に分析されなければならない。我々はこの指数を、牧草地の再植林、バイオ燃料の生産、食習慣の変化などの気候政策に関連するさまざまな土地利用や消費の選択に適用した。その結果、温室効果ガス排出に対する土地利用の影響を評価する標準的な方法は、農業に使われない場合に土地が炭素を貯蔵する機会を系統的に過小評価しているため、こうした選択が、気候に対してこれまで理解されていたよりもずっと大きな影響を与える可能性があることが見いだされた。
