教育：モバイル教育は5カ国で衝撃時のレジリエンスを高めた

教育制度は、疾病や気候関連事象といった頻繁に生じる衝撃に耐えなければならない。こうした衝撃によって、2億2200万人を超える子どもたちが学校閉鎖の影響を受けているからである。このような緊急事態では、教育を提供するための代替モデルが必要となる。しかし、こうした状況で効果的な教育手法を厳密に評価することは難しく、とりわけ複数国にまたがる評価はまれである。本論文で我々は、緊急事態における教育提供を評価するため、インド、ケニア、ネパール、フィリピン、ウガンダで実施した5件の無作為化試験の結果を提示する。我々は、学習レベルに応じた遠隔個別指導について、スケーラブルな複数のモデルを検証し、政府が提供する場合と非政府組織（NGO）が提供する場合とを比較した。テキストメッセージによる指導では結果が一貫していなかった一方、電話通話による個別指導では多様な状況で効果が認められた。我々は、この電話による個別指導について、学習に対する効果量が大きくて頑健であることを見いだした。これらの効果は費用対効果が極めて高く、100米ドル当たり、質の高い学校教育約4年分に相当する指導が得られた。政府の教員が提供した場合にも、NGOの指導員が提供した場合にも、大きな効果が示された。まとめると今回の結果は、教育制度のレジリエンスを高めて混乱のさなかでも教育を提供できるようにすることは可能であり、また、さまざまな状況にわたり、政府と連携して費用対効果の高い学習成果の向上を実現できることを明らかにしている。

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