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社会科学：高等教育における人種的多様性は学生の給与の高さと関連している
Nature 653, 8115 doi: 10.1038/s41586-026-10425-7
米国最高裁判所は2023年にアファーマティブ・アクション（積極的格差是正措置）を違憲とする判断を下した。しかし、高等教育機関は依然として、学生コホートの人種的多様性に影響を及ぼす入学選抜の意思決定を行っている。従って、教育コホートにおける人種的多様性が、卒業時の学生コホートの給与の高さまたは低さと関連しているかどうかを知ることは重要である。学習理論は、人種的多様性が学生の学習を促進し、それによって給与が上昇するはずだと主張している。しかし、人種に基づく賃金差別が多くの研究で示されていることは、人種的多様性が高いほど給与が低下するはずであることを示唆している。最近の最高裁判決で強調されたように、人種的多様性と学生コホートの給与との関連についての実証的な証拠は存在しない。今回我々は、このギャップを埋めるために、2つのユニークかつ包括的なデータセット、すなわち、29年間にわたる141のビジネススクールの2964の経営学修士（MBA）コホートと、21年間にわたる200のロースクールの3386の法務博士（JD）コホートを構築した。我々は、両方のデータセットにおいて、学生の質、大学、年を調整した後でも、多数のモデル仕様にわたって、コホートの人種的多様性が高いことが、卒業時のコホート給与中央値の高さと関連していることを見いだした。重要な示唆は、人種的多様性を高めたり活用したりする政策（例えば、アファーマティブ・アクションや多様性・公平性・包摂性〔DEI〕プログラム）は、人的資本を強化して、社会に利益をもたらすということである。
