神経科学：身体認知行動ネットワークの障害としてのパーキンソン病
Nature 651, 8107 doi: 10.1038/s41586-025-10059-1
パーキンソン病（PD）は不治の神経疾患で、多くの場合、潜行性に睡眠障害や身体症状から始まり、全身的な運動症状と認知症状へと進行する。身体認知行動ネットワーク（SCAN）は、覚醒・器官の生理学的機構・全身の運動プランを行動の動機付けと協調させることで運動の実施を調節していると考えられており、SCANの機能不全はPDのさまざまな臨床症状に関与している可能性がある。今回我々は、PDの病態生理と治療法（薬物治療、深部脳刺激〔DBS〕、経頭蓋磁気刺激〔TMS〕、MRIガイド下集束超音波刺激〔MRgFUS〕）におけるSCANの役割を検討する目的で、大規模（n = 863）・多モード・多介入型の臨床画像データセットを構築した。安静時機能的結合観察で、黒質とPDの全DBS標的（視床下核・淡蒼球・視床腹中間核）が効果器特異的な運動領域ではなくSCANに選択的に結合していることが分かった。重要なことに、PDはSCANと皮質下の間の特異的な過剰結合を特徴としていた。そこで我々は、DBS、TMS、MRgFUSとレボドパ治療実施中の6つのPDコホートを対象に、精密な安静時機能結合観察と皮質脳波記録を用いて追跡を実施した。有効な治療では、SCAN–皮質下の過剰結合が減少していた。効果器領域ではなくSCANを標的とすると、TMS療法の効果が倍増した。集束超音波療法では、標的が視床のSCANスイートスポットに近いほど効果が高まった。従って、SCANの過剰結合はPDの病態生理の中心であり、その緩和は神経調節の成功の指標となる。機能的に定義された皮質下SCANノードを標的とすることで、既存の治療法（DBS、MRgFUS）が改善される可能性があり、一方で皮質のSCANを標的にすることはPDに対する有効な、非侵襲または侵襲を最小にする神経調節をもたらす。
