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2017年9月号

News: 中性子星の核心に迫るNICER

NASAが打ち上げた中性子星観測装置NICERが、宇宙で最も高密度な物質の内部を初めて覗き込む。

News: 中国がフェイク査読取り締まりを強化

中国の研究助成機関は、論文捏造に対する厳罰化および取り締まり強化を発表した。

Editorial: 今こそ発言する時

米国の遺伝子組み換え植物・動物に対する規制について意見を述べる機会が与えられた。2つの規制当局の結論は現在、真逆であり、研究者諸氏はこの機会を逃してはならない。

2017年8月号

News: ニホンアナグマの駆除に懸念

日本の固有種であるニホンアナグマの個体群は、捕獲・駆除によって消滅の恐れがある。

News: 二次元の磁石が誕生!

原子1個分の厚さのシート状磁石が得られたことで、これまでは不可能だった数々の実験が可能になると期待される。

News: 欧州の10億ユーロの量子技術研究計画

欧州は総額10億ユーロの量子技術研究計画を打ち出し、徐々に具体化しているが、課題も残っている。

2017年7月号

News: ミトコンドリア置換法で想定外のDNA混合

置換療法で生まれた男児が母親由来のミトコンドリアDNAを一部持っていることが分かった。だが両親は、長期の経過観察を望んでいないという。

Editorial: 幹細胞治療を商業化するまでの道のり

人工多能性幹細胞を使った治療については、日本が初期段階で成功を収めており、称賛に値するが、この治療法の商業化を進める際には、やはり慎重さが求められる。

2017年6月号

PR: Open Research Forum 研究の質向上とオープンイノベーションの促進

研究論文やデータなどをできるだけオープンにすることで、研究を加速し、また第三者による新たな研究やイノベーションの発展を促す。こうしたオープンサイエンスを実現していくための日本と英国における取り組みを紹介する。

2017年5月号

News in Japan: 科学者の国会が「軍事研究を行わない」と決議

日本学術会議は、戦後維持してきた軍事研究拒否の声明を継承すると決定した。軍事研究に対する同組織の立場表明は50年ぶりだ。

Comment: チャーチルの地球外生命論

英国の偉大な政治家ウィンストン・チャーチルが地球外生命の存在の可能性について科学者顔負けの考察を繰り広げるエッセイが発見された。

2017年4月号

News: 海洋生態系の詳細な3D地図が完成

海水塊を正確にカテゴリー分けし、かつてない精度で海洋生態系の情報を記録した三次元地図が公開された。海洋保全計画の立案に役立つことが期待される。

News: 「コモン・ルール」最終版は研究者寄りに

ヒト試料を扱う研究と臨床試験で米国政府が助成するものに適用される規則「コモン・ルール」。このたびの改訂では、焦点となっていた被験者保護の拡充が見送られ、プライバシーに関する懸念が広がっている。

Editorial: 感染症対策へ世界が新たな一歩

2017年1月、感染症の流行に備えたワクチンの開発と備蓄を目標とする国際的な取り組み「感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)」が発足した。日本など数カ国が参画を表明している。

2017年3月号

News: EUが軍事研究に研究費助成

EUが軍事技術研究に研究費を助成し始めた。国際情勢の変化とテロの脅威に対応するためだ。

News: EUの衛星航法システム「ガリレオ」が始動

欧州やアジア諸国はこれまで米国やロシアの衛星航法(測位)システムに依存していたが、今後数年で独自のシステムを完成させると見られる。

2017年2月号

News: 南極海に巨大な海洋保護区

南極大陸沿岸の南極海に世界最大の海洋保護区を設けることで各国が合意した。

Editorial: ビッグデータを医療へ活用するために必要なこととは

ビッグデータは芸術的といえるほど大いなる可能性を秘めている。医学の進歩に利用すべきであるが、そのためには、誰が何をどうすればよいのだろう。

2017年1月号

News Feature: 若手研究者にのしかかる重圧

今日の若手研究者は、上の世代より少ない助成金とポストをめぐり、厳しい戦いをくぐり抜けていかねばならない。

News: 薬の臨床試験報告書を公開

欧州医薬品庁は、製薬会社が提出した臨床試験報告書をオンラインで公開し始めた。

2016年12月号

News: 「がんムーンショット」計画達成への10項目を発表

米国のがん撲滅計画で目指すべき研究目標について、諮問委員会の作業部会が勧告としてまとめた。その内容は免疫療法から診断法まで幅広い。

Japanese Author: AI活用でゲノム医療・精密医療の実現へ

2016年10月、ラスベガスで開かれたIBM社の国際イベントに招かれ、人工知能「ワトソン」の医療応用について語った宮野悟 教授(東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター)。人工知能を活用してゲノムのビッグデータを医療に効果的に役立たせることが今後の世界の潮流となり、そのための経済的基盤と社会的コンセンサスの構築が求められてくると宮野教授は指摘する。

News Feature: 天才児の育て方

並外れて優秀な児童の成長を長期にわたって追跡する研究から、21世紀をリードする科学者を育てるために必要なことが見えてきた。

2016年11月号

Editorial: 21世紀の原子力発電に対する懸念

原子力を使った発電が低炭素であることに価値を見いだして、既存の原子力発電所を優遇するのは理にかなったことだが、原子力産業が21世紀を生き抜いて繁栄するためには、なすべきことが数多くある。

News: ヒトと動物の「キメラ」研究が米国で解禁に?

米国立衛生研究所は、ヒトと動物のキメラを扱う研究プロジェクトへ資金を提供する方向に動き出した。

News: ジカ熱を相手に善戦するキューバ

キューバは、カリブ海地域でジカ熱の蔓延を何とか食い止めている国の1つだ。国民総出の地道な努力が成果を挙げている。

2016年10月号

News: 量子インターネットへの大きな一歩

量子暗号で保護された通信網を構築できる人工衛星が世界各国で計画される中、世界初となる量子科学実験衛星を中国が打ち上げた。

News: 初のCRISPR臨床試験は中国のチーム

中国の研究チームが、肺がん患者での遺伝子編集細胞試験の実施を承認された。

News: ネオニコチノイド系農薬とハチ減少に新たな証拠

ネオニコチノイド系農薬のEUによる再評価を前に、新たな証拠が加わった。9年間に及ぶ野生のハチの個体数調査で、この農薬の影響が裏付けられたのだ。

News: 風力・太陽光発電量予測に注力するドイツ

ドイツでは風力発電と太陽光発電の発電量が急速に増加しているが、これらの電源は不安定だ。電力の安定供給のため、ドイツは再生可能エネルギー発電量の予測システムの研究を進めている。

Editorial: 遺伝子組換え食品をめぐる重要課題を今こそ議論しよう

米国上院で遺伝子組換え食品の表示制度に関する妥協法案が可決された今、研究者と政策立案者は、遺伝子組換え技術に関して、もっと喫緊の課題に取り組む必要がある。

News: HIVを広げる社会サイクル

遺伝学研究から、南アフリカでのエイズ流行が、いわゆる援助交際で助長されていることが明らかになった。

2016年9月号

News: 英国のEU離脱に戸惑う科学者ら

英国が国民投票でEUからの離脱を決めた。英国の研究者たちは予期せぬ影響に備えて身構え、科学研究をこれまでと同様に維持するよう政府に働きかけようとしている。

2016年8月号

News: ヒト胚の体外培養で最長記録達成

ヒト胚を受精後13日目まで培養できる方法が編み出された。この手法を用いて、ヒトの初期発生を知るための手掛かりが得られそうだ。

News: セシウム使用中止の圧力に苦悩する生物学者たち

放射性セシウムの盗難を懸念し、生物医学研究で広く用いられているセシウムγ線照射装置をX線照射装置へと切り替える検討が各国で進む中、研究者たちは、研究結果に影響を与えかねないと憂慮する。

News Feature: 「再現性の危機」はあるか?−調査結果−

本誌が実施したアンケート調査により、科学界を揺るがす「再現性の危機」について、科学者自身はどのように見ていて、どうすれば再現性を向上させられると考えているかが明らかになった。

News: イタリアのオリーブ病害、封じ込めへ

近年、南イタリアではオリーブの細菌性病害が大きな問題になっているが、その封じ込め計画は地元の猛反発を受けて頓挫していた。このほど封じ込め計画を妥当とする裁判所の判決が出て対策が進むことが期待されるが、病害が地中海沿岸諸国に拡散するリスクは依然として高い。

Editorial: 博士研究員の給与引き上げを機に改革推進を

米国では博士研究員に時間外勤務手当が支払われるようになる。これは歓迎すべきことだが、ポスト減少の恐れもある。

2016年7月号

News: ヒト脳プロジェクトが計算ツールを公開

欧州のヒト脳プロジェクト(HBP)が計算ツールを公開し、計画は本格的に始動した。

News: CRISPRマッシュルームは米国では規制対象外に

CRISPR–Cas9法で作製されたキノコが、当局の監督を受けずに栽培・販売できることになった。

Editorial: 助成金申請却下に不服申立てができる?

研究助成金申請却下に対する不服申立てが認められるという快挙は、現状では、ほとんどの研究者にとってそれほど興奮するような話ではない。

2016年6月号

News: 実験機器は「オープンハードウエア」で安価に

実験機器の設計図を無償で公開して誰でも自作できるようにする「オープンソース・ハードウエア」ムーブメントを盛り上げようと、スイスで会議が開かれた。

News: 科学研究に一層力を入れる中国

中国で新たな5カ年計画が採択され、科学技術重視の姿勢がより鮮明になった。中国で2020年までに成長が見込まれる分野は、海洋学、脳科学、幹細胞研究だ。

News: 植物の進化を追う空前規模の種子保存バンク

気候変動に応答して植物がどのように進化するかを調べるための種子バンクが米国で創設された。

2016年5月号

News: 「3人の親」を持つ胚の作製を米国専門委員会が支持

ミトコンドリア置換の臨床試験を支持する報告書が提出された。ただし現状の連邦法の下では、関係当局がこの種の臨床試験を承認することはできない。

News: 半合成マラリア治療薬が市場で大苦戦

市場への影響がほとんどなかったのは、アルテミシニンの供給過剰が原因だ。だが、需要の急増はいつ起こるか分からず、マラリア治療薬の安定供給には半合成アルテミシニンが欠かせない。

2016年4月号

News: フランスの臨床試験で死者

問題の薬剤の構造についての情報が極めて少なく、この臨床試験で何が起こったか、いまだに見えてこない。

Editorial: 自分に自信が持てない研究者へ

自分に自信が持てないという心の状態は極めて有害で、それによって打ちのめされてしまう研究者もいる。もしも自信を失っているなら、その気持ちを周りに話してみてほしい。

2016年3月号

News: 地球温暖化の抑制へ歴史的合意

2015年12月にパリで開かれた国連気候変動枠組み条約締約国会議は、途上国を含む全ての国が加わって、地球温暖化を2℃未満に抑えることを目指す、画期的な協定を採択した。

News: ヒトゲノム編集に関する国際会議

ヒトゲノム編集の倫理的、社会的、法的な問題が議論され、各国の見解の相違が浮き彫りになったが、合意が得られた部分もあった。

News Feature: 胎児組織研究に関する真実

中絶胎児の組織を研究に使用することについて、米国では論争が巻き起こり、殺人事件も発生している。しかし、多くの科学者が「こうした研究はHIVや発生などの研究に不可欠だ」と言う。

Editorial: 再生医療製品の早期承認制度は果たして得策か

再生医療製品の臨床試験の代価を患者に払わせるという未実証の制度が日本で導入された。

News: 培地用寒天が足りない!

原料となる海藻の収穫量が減少し、微生物培養に欠かせない寒天培地の生産が危機的状態に陥っている。

2016年2月号

News: 研究用チンパンジーはデジタルベースに

生きたチンパンジーを使った実験を全廃することを決めたNIHは、チンパンジーたちの落ち着き場所を探しながら、死後の脳組織の保管とこれまでの研究成果のオンラインデータ化に向けて動いている。

News: 米国で遺伝子組換えサケが食卓へ

米国初となる遺伝子組換え動物の食用販売は申請から20年間保留されていたが、このたび、米国政府がお墨付きを与えた。

Editorial: 誰もが等しく恩恵を受けられる研究を目指して

米国立衛生研究所の研究助成金交付に伴う人種バイアスに関する数値データが開示され、科学に「インクルーシブネス」(多様な人々を関与させるだけでなく、多様性を受け入れ、尊重し、各人のニーズや物の見方を組み込むこと)の考え方を浸透させる必要性が明らかになった。

News: カナダ首相が科学関連の大臣ポストを新設

カナダのトルドー新首相が科学関連の大臣ポストを複数新設し、科学研究に力を入れる決意を示した。

2016年1月号

News: 学問の自由を脅かすロシア大統領令

大統領令を受け、ロシア最大の名門大学の生物研究所で、「全ての研究者は、論文を発表する前に情報機関に原稿を提出し、承認を受けなければならない」という指示が出された。

2015年12月号

Editorial: 海洋汚染と引き換えの美しい肌なんていらない

洗顔用スクラブなどに含まれるプラスチック製マイクロビーズは深刻な海洋汚染物質であり、早急な段階的廃止を求める。

2015年11月号

News: 脳の小断片の3D画像化に成功

マウスの脳の極めて小さい組織片ではあるが、詳細に観察できる三次元デジタルマップとして再構築された。この成果を人工知能の向上に応用したいと考える米国の関連機関は、今後の研究に数十億円規模の資金提供を決めた。

News: 支援決定で、ギリシャの研究者たちにも明るい兆し

欧州連合はギリシャへの金融支援を決定した。その結果、凍結されていたギリシャへの大規模研究助成金のうち 2件が交付されそうだと、ギリシャの研究相は話す。

News Feature: ダニ媒介性感染症をめぐる問題

ライム病をはじめとするダニ媒介性感染症は大きな問題となっているが、抑止する方法について研究者らが何も策を練っていないわけではない。では、いったい何が障害になっているのだろうか。

Editorial: 「遺伝子ドライブ」の進歩に遅れるな

「遺伝子ドライブ」は植物や動物の集団全体を変えてしまう可能性を持つ技術だ。規制当局は技術の進歩に追いつく必要がある。

2015年10月号

Editorial: どのように科学を教えればよいのか

Nature 2015年7月16日号では、科学教育のあり方を特集し、教育方法の改革が必須である理由を掘り下げている。

2015年9月号

News Feature: ペンタゴンと生命科学が手を組むとき

近年、米国国防総省(通称ペンタゴン)が、生物学研究を強力に支援し始めた。だが、一部の科学者は、ハイリスクな研究に軍隊式マネジメントで取り組んでうまくいくのかと、疑問視している。

Editorial: 感染症の流行に対応できる保健医療体制づくりを急げ

エボラ出血熱の流行を受けて、感染症の大流行という国際的な緊急事態への対応について改善計画が話し合われてきた。この提案は実行されるべきだが、地域レベルでの解決が最善の防御であることを忘れてはならない。

2015年8月号

News: 軍の接近を懸念する日本の研究者たち

日本の防衛省が、大学や研究機関などの基礎研究に対する研究資金制度を初めて設けた。これは、戦後長く平和主義を貫いてきた日本の研究者社会と軍(防衛省・自衛隊)との関係が変化しつつあることを示すものだ。

Editorial: パテントトロール対策が一歩前進

パテントトロールが訴訟提起によって負うリスクを高くすることは、特許制度の濫用をやめさせる1つの方法にすぎない。

News Feature: 科学者たちの引退事情

高齢の科学者の多くは、次の世代のために場所を空ける必要があることは承知しているものの、定年制度は年齢による差別だと感じている。一方、定年制度が廃止された国のデータからは、意外な構造が浮かび上がってきている。

2015年7月号

News: ネオニコチノイド系農薬の危険性をめぐる議論は次の段階に

ネオニコチノイド系農薬がハチに及ぼす脅威が、より明確になってきた。

2015年6月号

News: 世界初のブタ試料バイオバンク

糖尿病の長期的合併症の研究用に、大型動物のバイオバンクが設立された。入念に作製された多種多様な組織試料は、無料で利用できる。

News: 貯水池の水を長持ちさせる秘策

湖の表面に薄い膜をはって水の蒸発を防ぐ技術が、干ばつに苦しむ米国に希望をもたらすかもしれない。

News Feature: バイオベンチャー起業家を養成するブートキャンプ

米国の研究助成機関は、バイオベンチャーを起業するための助成金を受けた科学者を成功に導くために、シリコンバレーの起業家が主催するプログラムを受講させている。

Comment: ヒトの生殖系列のゲノムを編集すべきでない

ヒトで世代を超えて伝わるような遺伝的改変は重大なリスクをもたらす一方で、その治療的利益はほんのわずかだとして、研究者らが警鐘を鳴らしている。

2015年5月号

News: 「3人の親による体外受精」にゴーサイン

先駆的な生殖医療技術の法的認可に向けた英国の動きは、他の国々にも規制緩和の流れを引き起こしそうだ。

News: 高評価の事例から助成機関が求める「インパクト」が見えてきた

英国の大学に助成金を配分する英国高等教育財政審議会は、新評価制度の一環として英国の各大学に「研究がインパクトを与えた事例」を示した報告書を提出させた。Natureは、約7000件に上るそれらの事例について独自に言語解析を行い、報告書で使用された単語と審査員による評価結果との相関関係を調べた。

2015年4月号

News: 「バイオシミラー医薬品」としての承認に踏み切る米国FDA

バイオシミラー(バイオ後続品)は、先行品より低価格というメリットがあるが、科学、規制、特許のそれぞれの局面で課題を抱えている。

2015年3月号

News: 億万長者が細胞生物学の研究所設立

マイクロソフト社の共同創業者Paul Allenが、脳科学研究所に続いて、細胞挙動の研究とシミュレーションを行う細胞科学研究所を設立した。

Editorial: きちんとした気候工学研究を前進させよう

気候工学研究はきちんと進めなければならない。生み出された技術が実際に有用かどうかを見極める必要があるからだ。

2015年2月号

News: 自然保護区の世界標準へ、「グリーンリスト」の取り組み

保護区の選定基準は曖昧で、中には無意味な保護区も存在する。こうした問題を解決し生物多様性を増進するため、国際自然保護連合は保護区の基準を新たに設けた。

2014年11月号

News: 羨望を集める日本の幹細胞臨床研究

iPS細胞から作成された網膜の移植手術が、世界に先立って日本で行われた。他の国々でも、研究者たちがiPS細胞治療の臨床研究へのゴーサインを今か今かと待ちわびている。

News: 3000万人参加のアスピリン調査が米国で始まる

米国で、ビッグデータ医療ネットワークを利用する臨床研究が始動した。

News: 遺伝子組換えユーカリの承認を検討するブラジル

ブラジルで承認されれば、いずれ熱帯・亜熱帯地方全域でこの樹木の大規模栽培が行われるようになると考えられ、事態の成り行きに注目が集まっている。

Editorial: 研究・教育目的のドローン利用への不当な規制に声を上げよう

ドローン(無人で飛行できる航空機)は、犯罪捜査から配達まで生産性をますます高める手段として人気を集めている。だが米国では、研究者によるドローンの利用が連邦政府機関によって規制されており、ドローンの前途が危うくなっている。 科学コミュニティーは、この状況を変えるチャンスが残っている間に明確な主張をすべきだ。

2014年10月号

News: バイオセーフティー管理の危うい現状

米国疾病対策センターで、炭疽菌と高病原性インフルエンザウイルスが 関係する事故が続けざまに起こった。それを受けて、バイオ実験施設により強力な「安全文化」を求める声が上がっている。

News: 天然物の特許適格性の審査基準を示した米国特許庁

米国特許庁が、天然物と「有意に異なる」発明でなければ特許を付与しないというガイドラインを公表したことで、バイオテクノロジー業界と製薬業界は特許を維持・取得する方法を模索している。

Editorial: ネオニコチノイド系農薬は、もはや無視できない

ネオニコチノイド系農業用殺虫剤の使用と鳥類の個体数減少が結び付いている可能性があり、懸念を持たざるを得ない。

2014年8月号

News: 英国フランシス・クリック研究所の挑戦

ロンドンに生物医学研究の新たな拠点が誕生する。この研究所には物理学者や数学者が大勢雇用される予定で、これは、生物学に物理学の専門知識を積極的に活用する動きが 活発化していることの表れだ。

News: テキストマイニングで未来の技術を予測する

米国の情報機関は、2011年から、特許や科学論文の文言を分析して今後の重要技術を発見するプロジェクトを進めている。このプロジェクトがいよいよ最終段階に入った。

News Feature: 天然痘の監視は終わらない

史上最大級の恐ろしい疫病の名残が、冷凍のミイラや、手紙に同封されたかさぶたに含まれているかもしれない。この感染症がゾンビのように蘇ったとき、私たちは十分に対処できるのだろうか。

Editorial: 起こるべくして起こった事故

米国の放射性廃棄物貯蔵施設で起こった放射性物質の流出事故は、安全への過信と安全規制の緩みというあまりにもありふれた状況の存在を浮き彫りにしている。

2014年7月号

News: 急増するオーファンドラッグ

疾患の定義が厳密になり分類が細分化したことで、米国や欧州ではオーファンドラッグ(希少疾病用医薬品)の指定申請が急増し、それが医薬品監督官庁の医療財源を圧迫し始めている。

2014年6月号

News: 精神疾患の臨床試験のあり方を見直す動き

米国立精神衛生研究所(NIMH)は、精神疾患の根底にある原因を探らずに症状の軽減だけを目指す研究には、今後、資金を提供しない意向を明らかにした。

News: 海に広がる地震観測網

2つの新しい地震観測システムが地震観測網の盲点を解消する。

News: 米国の大麻研究を妨害する連邦政府の官僚主義

米国では2つの州で嗜好用大麻が合法化された。一方で、大麻の生物医学研究は、連邦法によりいまだに規制されている。

News: 米国ソフトウエア特許の今後を占う訴訟の口頭弁論が始まった

米国では、ソフトウエア特許が判例上認められてきたが、現在最高裁で審理中の訴訟での判決次第で、医療診断業界にも影響が及ぶ可能性がある。

News Feature: 「1000ドルゲノム」成功への軌跡

米国政府は、ヒトゲノム配列の解読コストを待望された目標レベルまで低下させることに成功した。その成功のカギは、政府肝煎りのプログラムにあった。

Editorial: 研究データを共有する際の礼儀作法

研究データの共有を促進するためには、データ提供者に対する「礼儀」の標準化が必要だ。

2014年5月号

News: 研究者の楽園スイスに垂れ込める暗雲

移民規制をめぐる国民投票結果を受けたスイス政府の行動によって、EU・スイス間の「ホライゾン2020」プログラムに関する交渉が停止した。

News Feature: 様変わりする世界の霊長類研究

欧州の研究者は、動物保護活動家による激しい攻撃から霊長類研究を守るための政治的勝利をようやく勝ち取った。だが、一部の地域では、それが骨抜きにされようとしている。

Editorial: クラウドソーシングによる数学研究から学ぶべきこと

数学分野でのオンライン共同研究プロジェクト「Polymath」には、大いに参考にすべき特徴がある。

2014年4月号

News: 需要が高まる生物資源リポジトリ

研究ツールや資源を提供してくれる生物資源リポジトリは、生命科学研究に欠かせない存在である。だが、その維持管理は容易ではない。

News Feature: 大学内での凶悪犯罪を未然に防げ!

近年、大学キャンパス内での暴力事件が増加している。米国の大学は学内の安全を守るための正式な手続きとして「脅威評価」を定めるようになったが、その有効性は未知数だ。

2014年3月号

Editorial: 特許情報の透明性向上を目指して

オープンソースの特許データベース“Lens”は、全世界で特許の透明性向上が求められていることを物語っている。

2014年2月号

News: 途絶の危機にあるキーリング曲線

大気中の二酸化炭素濃度が長期的に上昇し続けている様子を世界で初めて明らかにしたキーリング曲線。この観測記録が、資金難のために途絶の危機に瀕している。

2014年1月号

News: 臨床試験データ公開に立ちはだかる壁

公開文書には、臨床試験で分かった記録の全てが記載されていないことが明らかに。

News: IPCCの実態に切り込む社会科学研究の行方

社会科学者たちが、IPCCの組織内力学がその活動成果にどの程度影響を与えているかを調べる研究を提案している。

News Feature: ガイア衛星打ち上げへ

欧州宇宙機関(ESA)のガイア衛星が、これまでで最も高い精度で宇宙の地図を作成するミッションに着手しようとしている。

Editorial: インパクトを重視することの危うさ

科学者の研究評価を行う者は、特定の指標に重きを置いて研究のインパクト(影響度)を評価している。特定の指標を重視する際には、その指標がもたらす正負の影響を考慮し、また評価方法の公開をすべきだ。

2013年12月号

News: ドイツの科学は絶好調

8年間のメルケル政権下で積極的な投資を受けてきたドイツの科学が絶好調だ。しかし、2013年9月のドイツ連邦議会選挙をきっかけに、予算上の圧力が科学への投資にブレーキをかけるのではないかという懸念も出てきた。

News: 特許収益に奔走する大学にとっての落とし穴

ライセンス供与の申し出のない知的財産を多数抱えた研究機関が、不適切と思われる企業との協力関係に追い込まれている。

Editorial: インターネットを科学者とエンジニアの手に取り戻せ!

安全保障の名の下に、市民的自由権が侵害されている。安全なインターネットを再構築して人々の信頼を取り戻すために、研究者と立法者は、より安全な標準プロトコルを開発するよう努力しなければならない。

2013年11月号

Editorial: 現行治療法の臨床試験と被験者保護

広く用いられている治療法を調べるための臨床試験であっても、研究者は、患者に対する十分なリスク開示を確実に行わなければならない。

News: HeLa細胞株をめぐる和解への道

Henrietta Lacksの遺族は、研究者にHeLa細胞と遺族への影響についての説明を求めてきたが、30年以上もの間、十分な対応はなされなかった。ようやく本腰を入れたNIHと話し合いを重ねた結果、2013年8月、ゲノムデータの開示を条件付きで許可することを了承した。

2013年10月号

News: 間葉系幹細胞の混乱を解消する標準化

間葉系幹細胞の評価方法についてはバラバラで、その定義すら怪しい。 こうした混乱状態を解決するため、 きちんとした標準を作成する作業部会が設置された。

News Feature: 脳科学の世紀

米国と欧州が相次いで、数千億円の資金を投入して脳が働く仕組みを解明する構想を打ち出した。しかし、その実現に必要な技術はまだ十分に整っていないのが現状だ。

News: 特許の呪縛を超える試み

特に小さなバイオテクノロジー企業にとって、特許を含む現在の知的財産の状況は悪夢でしかない。この現状を変えるべく、自社の特許技術をオープンソースとして無償公開する大手企業が現れた。

News: EUのバイオ燃料政策が変わる

EUは、化石燃料に代わる輸送用燃料として積極的に導入を進めてきた バイオ燃料について、使用を抑制する方向へと舵を切りつつある。

2013年9月号

News: 「自然に存在するヒト遺伝子に特許は認められない」と米最高裁判決!

2013年6月、ヒト遺伝子特許に関する米国最高裁判決が下された。 この判決理由における新判断に、米国のバイオテクノロジー業界は大きく動揺している。

Editorial: 地震リスクの管理と、世界地震モデル(GEM)

データとツールを出し合って地震災害の試算を世界中に提供しようというのが、世界地震モデル(GEM)プロジェクトだ。 画期的な試みではあるが、地震発生の危険度の解釈や対策の決定に関しては、各地域の担当者個人の肩にかかっている。

News Feature: 21世紀のノーベル賞?

このところ、ノーベル賞より高い賞金の科学賞が相次いで新設されている。一晩で億万長者になる科学者が出るのは結構なことだが、一握りの研究者に巨額の賞金を授与しても、その研究分野が本当に活性化するかどうかはわからない。

Editorial: 遺伝子治療研究には、道徳的権威が必要だ

研究は説明責任を負うものであり、少なくとも、社会からそのように認知されなければならない。 そのためには、不要と思われる監視制度であっても、それを維持しなくてはいけないケースがある。

2013年8月号

Editorial: 国境なき科学の行き着く先

科学の国際化が進んでいることは歓迎すべきだが、それによって国内での研究活動が損なわれる危険性もある。 国際化が進むほど、国内で科学を共有化することに留意すべきなのだ。

News: ホーキング博士がイスラエルに対する学術ボイコットに参加

英国の物理学者Stephen Hawkingが、イスラエルに対する学術ボイコット運動に加わった。これはパレスチナ占領地におけるイスラエルの行為に対する抗議運動だ。

Editorial: プロ・テスト運動で発言力を確立した動物研究擁護派

多くの科学者は、過激な実験動物保護運動に頭を痛めてきた。しかし、英国の16歳の学生が始めた「プロ・テスト運動」が非常に有効な反撃となった。 研究を擁護する科学者は自信を深めているが、後押しが必要だ。

2013年7月号

News Feature: 銃と戦う男

米国には人口とほぼ同数の銃がある。不幸なことに、この事実がもたらす結果について調べる研究者は、非常に少ない。銃の力が信じられている米国の常識に、敢然と立ち向かう1人の救急医がいる。

Editorial: オバマ政権は、証拠に基づいて歳出を決める政策へ

米国では歳出超過が日常化し、財政赤字を大幅な歳出カットで克服しようとしている。しかし、連邦政府予算をどこに使い、またどこを削減するかは、イデオロギーではなく、証拠に基づいて決定すべきである。

2013年6月号

News: 製薬会社のデータを開示させる機運が高まる

欧州では、製薬会社の臨床試験データを開示する方向で事が進み出した。

Editorial: 市民がいくら銃の犠牲になっても、変わらない米国

信じられないかもしれないが、米国の政府機関では、銃を規制するための支持行為や促進活動が禁止されている。そのため、銃に関する政策や銃犯罪の防止に必要となる研究そのものさえも、公的資金で実施できない。 いったい、銃乱射事件が何回起これば、こうした状況は変わるのだろうか。

Editorial: 抗生物質耐性菌対策に、機運が高まる

既存の抗生物質に耐性を持つ細菌の発生件数が、憂慮すべき急増を見せており、世界の人々の健康に及ぼす影響を見極めて、行動を起こさねばならない。 幸い、政策立案者の認識がようやく高まってきた。

News Feature: 輝く女性科学者たち

女性であることは研究に何か影響しましたか? 本格的な研究生活をスタートさせつつ、出産や育児にもチャレンジする30代の女性科学者4人に尋ねてみた。

2013年5月号

News: 時代遅れのコレステロール目標値

米国で心臓の健康に関するガイドラインの改訂が行われる。数値目標最優先の治療からの脱却を図るためだ。

2013年3月号

News: 大手バイオテク企業が、ジェネティクス企業を買収

アムジェン社によるデコード・ジェネティクス社の買収は、医療データと遺伝学データを統合する価値が、いかに高いかを物語っている。

News: サハラ砂漠での再生可能エネルギー発電事業に暗雲

サハラ砂漠で計画中の巨大な再生可能エネルギー開発プロジェクトDESERTECから、シーメンス社が撤退する。

2013年5月号

Editorial: 包括的核実験禁止条約を支える国際監視システム

2月12日には北朝鮮で地下核実験、15日にはロシア上空への隕石突入と、地球を揺らす大きな爆発が相次いで発生した。この2件の出来事は、国際監視システムの重要性を再確認させるものとなった。

News Feature: ニューヨークを高潮から守れ!

2012年10月、ニューヨーク市はハリケーン「サンディー」がもたらした高潮により甚大な被害を受けた。科学者と行政当局は、将来の水害から米国最大の都市を守る方法を模索している。

News: 緊縮財政に適応したキャンパス作り

カリフォルニア大学サンフランシスコ校の新たな医療拠点は、大学の研究体制維持にも貢献しようとしている。

Editorial: 幹細胞治療の規制に取り組み始めた日本

実験的な幹細胞治療の規制に、日本が遅まきながら取り組んでいる。明確に定められた法的枠組みによる患者の保護が必要だ。

2013年4月号

News: 助成金の重複受給はチェックされているか?

複数の米国研究助成機関によく似た申請書が提出された事例は見つかったが、Natureの調査でも不正な重複受給は確認できなかった。 ただし、助成機関のチェック体制や判断基準には改善の余地がある。

News: 景気刺激策で、日本の科学予算が大幅増額

日本の新政権による景気刺激策で、科学技術関連予算も大盤振る舞いだ。

News: 科学者が、インサイダー取引に巻き込まれる!?

近年、エキスパート・ネットワークに登録した医師や研究者が、ヘッジファンドのインサイダー取引に関与したとして告発されるケースが増えている。

2013年1月号

News Scan: マンハッタンに数学博物館

しゃれた数学の部屋が、ニューヨークに登場

2013年3月号

Editorial: 国際リニアコライダーILCは、日本で

日本の科学者による次期大型衝突型加速器への取り組みは、国際的な支持に値する。

News: 大富豪がスイスの製薬施設を買収して、大学に寄付

閉鎖されたメルクセローノ社の施設が、バイオ技術研究の産学連携拠点として生まれ変わる。

Editorial: 科学予算の支出は、スピードより安定性

議会が科学予算の予測可能性と安定性を高めることが、米国の科学のためになるのだ。

2013年2月号

News: 米国の医学生物学研究機関の倒産

連邦政府、直接的には米国立衛生研究所(NIH)の予算削減によって、ボストン生物医学研究所(BBRI)といった著名な独立系研究所が倒産し始めた。

2012年12月号

Editorial: 科学者の5年先の潜在能力をはかる指標

何らかの指標を使って科学者を評価することが、どうしても避けられないケースがある。ならば、できるかぎり優れた指標を使いたい。今回、潜在能力を評価する指標が提案された。

2013年2月号

Editorial: 科学遺産の保全に、目を向けよう

登録されている世界遺産のリストの中で、科学遺産の数は非常に少ない。文化遺産の保全を推進するうえで、科学の関心領域が見落とされてはならない。

2013年1月号

Editorial: 耳を疑ったイタリア地震裁判の判決

2009年のラクイラ地震で300人以上の死者が出た責任をめぐる裁判で、今回、科学者を含む被告7人全員の有罪判決が出された。イタリアの裁判は、明らかに科学を軽視している。

2012年11月号

Editorial: 包み隠さず公表することが最善の道

科学者がスキャンダルを回避したいなら、もし産業界に関与しているのであれば、その事実を全面的に開示することだ。たとえ本人が重要だと考えていなくても、他人はそう思わないからだ。

Editorial: 科学的根拠に基づいた銃規制をめざせ

米国の国会議員は、銃器に関連した暴力に関する研究を奨励し、イデオロギーではなく、事実に基づいた銃規制法制定の環境整備をめざすべきだ。

2013年1月号

News: 製薬会社が臨床試験の生データ開示を決断

グラクソ・スミスクライン社が、非公開としてきた新薬の臨床生データを公開する。

Editorial: 科学の国際化へ、正しい対応とは何か

科学の国際化が進展し、数多くの恩恵をもたらした。しかし、自国のアイデンティティーなしの科学の国際化は、百害あって一利なしであろう。

News Feature: 都会の憂鬱

研究者たちはこれまで「現代の都市生活によるストレスと精神疾患の関連」を示そうとしてきたが、有効なデータはなかった。だが、2003年に公表された英国の「キャンバーウェル調査」の結果は世界に衝撃を与え、これをきっかけに、さまざまな方法で検証が進められている。

News: プレゼントは、スパイ用の高性能望遠鏡

米国国家偵察局(NRO)が、2基の高性能スパイ望遠鏡をNASAにプレゼントした。これらは米国の宇宙天文学にとって朗報だが、問題は転用にかかるコストだ。

2012年10月号

News Feature: アスリートはどこまで超人化するか?

ドーピングなどの方法で運動能力を向上させることは、スポーツ界では違反行為とされている。しかし、それらの規制をすべて撤廃すれば、科学は人間の運動能力の限界を打ち破ってしまうかもしれない。

Editorial: 内部告発者の保護強化のための法整備を急げ

政府機関の職員監視制度による内部告発者の権利侵害は許されない。ところが、米国食品医薬品局がそのような権利侵害をしたとして告訴されている。

2012年9月号

News: SPICEの野外試験中止で注目される地球工学関連特許の問題

英国のSPICE研究コンソーシアムが、特許問題から太陽光反射野外試験を中止に。

News Feature: 曲がり角に立つインフォームド・コンセントのあり方

市民の協力の下で行われる研究では、事前にインフォームド・コンセントを得る必要がある。しかし、研究データの用途が広がるにつれ、当初想定していなかった目的での利用が増え、協力者との間でトラブルになるケースが増えてきている。インフォームド・コンセントのあり方は転機を迎えているのだ。

Editorial: 科学者の電子メールに、プライバシーはない

電子メールを含め、研究について文書で議論している科学者は、いつ何時、その内容の公開を求められてもおかしくないことを覚悟すべきだ。

2012年8月号

News: 研究者のための新しいIDシステム

研究者に固有の識別子を付与するORCID(オーキッド)システムによって、学術出版物の追跡が、容易かつ正確にできるようになる。

2012年7月号

News: 英国式新PhD教育

英国では大学に博士トレーニングセンターを設置し、将来の研究室運営や学術機関以外でのキャリアに備えた教育が行われている。

Editorial: 研究が諸刃の剣であることを、再認識しよう

基礎科学といえども、成果の利用の仕方によっては、有益にも有害にもなりうる。両者のバランスについては率直な議論が必要で、何よりも、議論の口火は科学者自身が切らねばならない。

2012年6月号

Editorial: 実験用霊長類の確保に向けて、立ち上がれ

動物実験反対運動が激化しており、このままでは、最もきちんとした環境と規則に基づいて進められている動物実験が、不可能になってしまう。今こそ科学者は立ち上がるときだ。

Editorial: 科学と政治の関係を直視せよ

科学の実践において、政治に全くの無関心ということはありえない。 今日のような危機の中、科学者は社会が直面する課題に、知的かつ専門的に対応すべきだ。

2012年5月号

News: 思慮に欠ける日本の研究所統廃合計画

研究開発系独立行政法人の統廃合計画は、支出削減はかけ声だけで、改革の意味さえ明確ではない。屋上屋を架すで官僚主義が助長され、研究の質が低下するおそれがある。

2012年3月号

Editorial: デンマーク技術委員会を継続せよ

デンマーク新政権は、緊縮財政ゆえに、市民参加型のテクノロジーアセスメントを廃止しようとしているが、それは大きな間違いである。

Editorial: 針のむしろのジャーナリズムと、科学者の使命

英国では今、レベソン委員会によって、ジャーナリズムに関する綿密な調査が進められている。科学者はこの機会を生かし、意図的報道(agenda-driven journalism, 多くは悪意に基づく報道)に対して反撃すべきだ。

News: 研究に商業価値を

米国では、政府機関と学会が研究者に起業を指南して、新しい雇用を生み出そうとしている。

News: 大学での実験事故を刑事告発

3年前、UCLAの研究者が実験中に死亡した事故について、研究室の責任者である化学者と大学が刑事告発された。米国で、大学での実験中の事故が刑事告発に発展した初めてのケースであろう。

2012年2月号

Editorial: 福島第一原発事故:科学者の声を政府に

日本政府に対して独立の立場から助言をする科学の声がないことが、福島第一原発事故に直面して決定的な問題となっている。

2012年1月号

News: 手続きが簡素化されるEU助成プログラム

総額800億ユーロ(約8.3兆円)にのぼる欧州連合の次期研究助成プログラム「ホライゾン2020」では、さまざまな手続きの簡素化が図られる見通しとなった。

News: 米国下院で研究者の給与カット案

米国の財政赤字削減策の1つとして、連邦機関から研究助成金を受給している生物医学研究者の給与の上限が引き下げられるかもしれない。

News: ツイッターで未来を占うスパイたち

米国の情報機関は、ソーシャルメディアの動向から、世の中の不穏な動きを予測しようとしている。

News: バチカンが研究所の救済にのりだす

巨額の負債と関係者の死が、イタリア有数のサンラファエレ科学研究所を追い詰めている。

Nature ダイジェスト Online edition: ISSN 2424-0702 Print edition: ISSN 2189-7778

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