がん：PPP2R1A変異はがん免疫療法後の生存率改善を予示する

免疫チェックポイント阻害（ICB）療法は多くのがんに対して有効だが、抵抗性は依然として大きな問題であり、臨床転帰を改善するには新規な戦略が必要である。今回我々は、重要な臨床的課題であり、有効な治療法のないがん種である卵巣明細胞がん患者のコホートで、ICBに対する応答について調べた。その結果、PPP2R1A変異を有する腫瘍の患者では、全生存期間と無増悪生存期間の有意な延長が観察された。ICB治療を受けた患者の追加されたコホートで、複数のがん種にわたって我々の知見が確かめられたことは重要である。腫瘍生検のトランスレーショナル解析では、PPP2R1A変異腫瘍でIFNγシグナル伝達の亢進とベースラインでの三次リンパ様構造の存在に加えて、ICB治療後に腫瘍近傍での免疫浸潤増加とCD45RO⁺CD8⁺ T細胞の増殖が明らかになった。並行して行われた前臨床研究では、in vitroモデルとin vivoモデルでのPPP2R1Aの標的化（薬理学的阻害または遺伝子組換えによる）は、キメラ抗原受容体（CAR）-T細胞療法とICBなどの複数種の免疫療法での治療という設定の下で生存率改善と関係することが分かった。これらの研究から得られた結果は、反応機構や治療法についてはさらなる知見が必要であるものの、PPP2R1Aを治療標的とすることは、ICBやその他の免疫療法後の患者の転帰を改善する効果的な戦略となる可能性を示唆している。

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