環境科学：米国のPM_2.5の傾向に対する山火事の寄与

過去数十年間で、公共政策の結果もあって米国の環境空気の質が着実に改善したため、公衆衛生に良い影響がもたらされている。しかし、大気汚染防止法によって規制されている汚染物質である直径2.5 μm以下の粒子状物質(PM_2.5)の環境濃度の最近の傾向は、米国の大部分で停滞しているか逆行し始めている。今回我々は、2000年から2022年の大気汚染の地上データと人工衛星によるデータを組み合わせて、こうしたPM_2.5の傾向に対する山火事の煙の寄与を定量化した。我々は、少なくとも2016年以降、米国本土のほぼ4分の3の州において、山火事の煙が年平均のPM_2.5濃度の傾向に影響を及ぼし、そうした州でこれまでの数十年にわたって進んできたPM_2.5濃度削減の約25％を平均して損なっており、これは4年間の空気の質の改善に相当し、西部の多くの州では50％以上に及んでいることを見いだした。2011年までにPM_2.5濃度が極端に高い日数の傾向に対する煙の影響が検出可能になったが、この影響は主に西部と中西部の州で検出できた。山火事に起因する環境PM_2.5濃度の増大は、現在の大気汚染法の下では規制されておらず、我々は、さらなる介入がなければ、地域や全米の空気の質の傾向に対する山火事の寄与は、気候が温暖化し続けるにつれて増大していく可能性が高いことを示す。

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