気候科学：新たな土地利用変化による排出が示す大気中に残留するCO₂の割合の減少

人為起源のCO₂排出の約半分は大気中に残留し、半分は陸域と海洋に吸収される。例えば、海洋の温暖化や永久凍土の融解によって、陸域シンクや海洋シンクの炭素吸収効率が低下すると、人為起源の排出量のより多くの割合が大気中に残留し、気候変動を加速することになるだろう。炭素シンクの効率の変化は、大気中に残留する割合、すなわちCO₂の大気中の増加率と人為起源の排出量の比の変化傾向を分析することで、間接的に見積もることができる。しかし、現在の研究では、大気中に残留する割合の変化傾向について相反する結果が得られており、土地利用・土地被覆変化（LULCC）に関連する排出が不確かさの最も大きな要因となっている。今回我々は、主要な森林伐採地帯の視程データを用いて、LULCC排出量データセットを構築した。こうした視程観測結果は、火事による排出量の代理指標であり、これはひいてはLULCCにも関連している。間接的ではあるが、こうした視程データから長期的に一貫したLULCC排出量のデータセットが得られ、1958年にCO₂濃度測定が始まって以降、熱帯林の伐採による排出量が大幅に（0.16 Pg C decade⁻¹）増加したことが示された。これまで、これらの排出量は比較的安定しており、大気中に残留する割合を増大させていると考えられていた。しかし我々の結果は、大気中に残留するCO₂の割合が1959年以降、0.014 ± 0.010 decade⁻¹減少していることを示している。これは、陸域シンクと海洋シンクの合計が、少なくとも人為起源の排出量と同程度の速さで増大し得ることを示唆している。

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