人々に自分の健康に留意させるには、どう説得すればよいのだろうか？　社会の中で特定の気分（ムード）が伝染病のように広がっていくのはなぜなのか？　人類が集合知を増やしていくにはどうすればよいか？

これらは、「社会科学の10大問題のリスト」を作成した著名な社会学者たちのグループが、早急に取り組むべき問題として挙げたものの一部である。彼らはこのリストを作成することで、研究者と資金提供機関に今後数十年間の判断の指針を与えたいと考えている。

これとは別に、全米科学財団（NSF）もかねてから社会学者に「社会の基礎に関係し、その在り方を大きく変える可能性のある重大な問題」のリストアップを依頼しており、2011年1月下旬にその結果を公表した。

2つのグループがリストを作成した意図は、社会科学者に現在取り組んでいる手近な問題から目をあげさせ、本当に重大な問題が何であるかを意識させることにあるという。出来上がったリストには、平等、賃金、戦争、健康など、さまざまな難問に定量的に取り組んでいきたいという社会科学者の野心が表れている。

10大問題というアプローチは、1900年に数学者ダフィット・ヒルベルトが作成した23の重大な未解決問題のリストがヒントになっている。この有名な「ヒルベルト問題」は、以後100年間、数学者の意識を集中させるのに役立った。投資会社General Atlantic社（米国コネティカット州グリニッチ）の副社長Nick Nashは、「ヒルベルトは、20世紀の数学のロードマップを示したのです」と言う。「それなら、ほかの分野でも同じようなロードマップを作成したらどうかと考えたわけです」。

2008年、スタンフォード大学（米国カリフォルニア州）でMBA取得のための研究をしていたNashは、当時の同大学社会科学部長だったStephen Kosslynに、ロードマップの作成を提案した。彼らは2010年4月、ハーバード大学（米国マサチューセッツ州）で「大物思想家」を集めたシンポジウムを開催し、彼らに未解決の問題を挙げてもらい、その中でどれが最も重要であるかを投票で決定した。その結果は2011年2月上旬にハーバード大学のウェブサイトで発表された（上カラム『社会科学の10大問題』も参照）。ウェブサイトには市民が提出した問題も紹介されている。

このシンポジウムに参加したシカゴ大学（米国イリノイ州）の経済学者Emily Osterは、公衆衛生の専門家にとっての永遠の課題である「人々により健康的な行動を取らせるにはどうすればよいか？」という問題に注目した。例えば、上昇する一方の肥満率を下げるため、食事の量を減らして運動量を増やすよう人々を説得することは、理論的には簡単そうだが実際には非常に困難である。

行動を変えることへの報酬が明らかになるのは何年も先になることが少なくないため、Osterは、成功のカギは、報酬がすぐに与えられるようなプログラムの策定にあると考えた。例えば、目標体重までの減量に成功したら現金で報酬を支払うというプログラムが有効であることが、予備的な研究により示されている¹。ダイエットに取り組む人に毎月数百ドルの報酬を支払い、リバウンドを防ぐために、適正体重になってからも支払いを続けるという戦略であっても、将来の医療費を縮小させて、社会全体の経費を節約することにつながるかもしれない。

しかし、このアプローチは絶対確実というわけではない。例えば近年、ニューヨーク市の低所得家庭を対象にして、子どもを学校に通わせ、定期的に健康診断を受けた場合、現金で報酬を支払うという大規模な社会実験が行われたが、改善効果が小さいとして2010年に中止されてしまった。これに関してOsterは、特定の問題を解決するのに最適なシステムを選択する方法がまだ明らかになっていないため、さまざまな報酬システムで実験を行う必要があると言う。

同じくハーバード大学のリスト作成に参加したオックスフォード大学（英国）の哲学者Nick Bostromは、社会科学により、社会が「重要事項に関する判断をほぼ正確に行う能力」を高めたいと考えている。彼は、専門家による判断が一般人による判断とほとんど変わらない場合が多いことを指摘し²、社会は個人に頼るのをやめ、人々の知識をまとめ上げる新しい方法を開発し、それを活用するべきだと主張する。

例えば金融市場の参加者は、自分が予想する市場の動きに基づいて株式の売買をしている。十分な人数が金融市場に参加すれば、株価はトレーダー集団が予想する未来を反映したものになる。そこで、特定の出来事（ある政治家が選挙に勝つなど）に連動する「模擬市場」をつくり、ここでトレーダーに株式を売買させることは可能だ。こうした市場は、トレーダーがものごとのなりゆきをどう予想しているかを反映するものとして、良い予測ツールになりうる³。Bostromによると、こうした「予測市場」は会社の判断（最高責任者を交代させるべきかなど）にも役立つはずで、もっと広く試してみるべきであるという。

ハーバード大学の社会科学者Nicholas Christakisは、肥満などの生理的特性や孤独感などの心理的特性が、社会的ネットワークを通じて伝染病のように広がる仕組みを解明したいと願っている。彼はこの現象を、カリフォルニア大学サンディエゴ校のJames Fowlerと共同で研究した⁴。例えば、あなたの友人の1人が肥満体になると、あなた自身の体重も増加する可能性が高くなる。Christakisは、たった1つの理論で社会的因子を生物学的因子に結びつけられると考えているわけではない。肥満については、太り過ぎの友人がいると、体重の増加を当たり前のこととしてとらえるようになってしまうのかもしれない。また、シカゴの貧困地区の住民を対象とした予備的な研究からは、孤独感や犯罪への恐怖はストレスホルモンのレベルを変化させ、これが発がんリスクに影響を及ぼす可能性があることが示唆されている。

NashとKosslynは、ヒルベルト問題が若い数学者を惹きつけたように、社会科学の重要な難問に注目を集めることで、若い社会科学者たちがそれに取り組むよう促したいと考えている。「近い将来、研究助成金の申請書に『ハーバード問題』の文字を見ることほど幸福なことはないでしょう」とNashは言う。NSFの社会・行動・経済科学部門（米国バージニア州アーリントン）のMyron Gutmann理事は、ハーバード大学とNSFのリストが似ているのは悪いことではない、と付け加える。「私はハーバード大学がリストを作成したことを喜んでいます」と言う。「重なっているテーマを探せるからです」。

NSFが将来を考えた研究のアイデアを募集したところ、240件以上の応募があった。Gutmannは、これらについて諮問委員会と検討する予定である。「2年後には、特に重要と考えられるいくつかのアイデアを選び出し、パイロットプロジェクトや計画策定助成金の形で投資を行うことになるでしょう。その投資により、今後5～10年間にさらに大きな投資をする準備ができるでしょう」。

英国社会科学アカデミー（ロンドン）の会長でランカスター大学（英国）の心理学者であるCary Cooperは、ハーバード大学のリストを強く支持する。ここにリストアップされた研究が助成金を獲得できるようになれば、若手研究者たちは、やさしい問題を選ばなくても大丈夫だと考えるようになるはずだ、と言う。そして、イギリスの経済社会研究委員会にも同様のリストを作成するよう依頼したいと付け加えた。

翻訳：三枝小夜子